平成24年度 博士課程教育リーディングプログラム:東京大学 ソーシャルICT グローバル・クリエイティブリーダー育成プログラム

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インターンシッププログラム

GCLコース生は原則として、修士課程の間に国内3ヶ月海外3ヶ月のインターンシップを行うことを必須要件としています。

インターンシップの背景・目的

日本と諸外国における労働環境で最も際立っている相違点は、文系職種においても高学歴を要求する機関が多いことです。たとえば、国連関係機関の就職の条件は修士卒が必須です。また、組織のトップは博士号取得者がほとんどです。インターンシップでも学部生より大学院生の方が優遇されています。
そのような背景の下、社会経験をして問題意識を涵養するため、GCL学生は原則、修士課程の間に国内3ヶ月海外3ヶ月のインターンシップを経験することを必須要件としています。

行き先について

1.インターンシップ先の場所は世界中どこでもかまいません。企業に限る必要はなく、国際機関、NPO、大学等幅広い視野に立って選択してください。
2.既に社会人としての活動経験のある人については,本人の希望により免除することができます。
3.複数個所へのインターンシップも認めていますが、その場合は合わせて6ヶ月となります。
4.修士2年生でのインターンシップは、原則、自分の修士論文の研究テーマに則って最適なインターンシップ先を決めなければなりません。

保険について

1.保険に関しては東大の学生であれば全員、大学が保険料を負担して加入している「学生教育研究災害傷害保険」の対象となり、教育研究活動中に生じた急激かつ偶然な外来の事故によって身体に傷害を被った場合に保険金が支払われます(病気は対象外)。
2.インターンシップを行う際には、各自、「学研災付帯賠償責任保険(Aコース)」(正課、学校行事及びその往復中で、他人にケガをさせたり、他人の財物を損壊したことにより被る法律上支払わなければならない損害賠償金が、てん補限度額の範囲で支払われる)に加入しなければなりません。340円で1年間有効。期間内複数の実習先にて有効です。
3.上記のほかに、GCLで出張する場合は、全員に個人負担で海外旅行者保険へ加入することを義務付けており、学研災付帯 海外留学保険(略称:付帯海学)への自己負担での加入を推奨しています。
渡航の6週間前までには加入手続きを済ませてください。
インターン先によっては付帯海学では対応できない場合もあります。
詳細はGCL事務局学務担当gcl_gakumu@gcl.i.u-tokyo.ac.jpまでご相談ください。

付帯海学パンフレット  PDF
付帯海学FAQ   PDF

 海外安全危機管理サービス「OSSMA(オスマ)」に加入について

「OSSMA(オスマ)」は海外旅行・留学保険にプラスする海外安全危機管理サービスです。GCLコース生、GCL RAが海外渡航を行う場合には自己負担で加入してください。

サービス内容、加入方法など詳細は下記サイトをご参照ください。
http://www.u-tokyo.ac.jp/res03/ossma.html

インターンシップに関する各種の手続きに関しては,このページ(要パスワード)を参照すること。

参考サイト

留学先決定に関して、Todai Go Global 東京大学 海外留学・国際交流情報留学プログラム一覧東京大学交換留学協定校一覧(全学・部局間)、あるいは 国際学術交流協定を参考にすること。

以下では、情報理工学系研究科に長年連携してきた機関・国連関係機関や企業((※)のある企業は東大出身ベンチャー企業)に関して、インターンシップの公募情報をリストアップしています。もちろんこの他の行き先も可能です。
応募に応じる場合は、対象組織のインターンシップ期間、テーマ、必要な知識と技能に関して十分考慮し、不明点があれば事務局まで連絡すること。

 

文系 理系
African Development Bank BBN Technologies, Cambridge, MA 02138, USA 
Asian Development Bank (ADB) Food and Agriculture Organization of the United Nations(FAO)
INDUSTRIAL DEVELOPMENT ORGANIZATION International Fund for Agricultural Development (IFAD)
Inter-American Development Bank (IADB) International Labor Organization (ILO)
International Criminal Court (ICC) ITU(国際電気通信連合)
International Fund for Agricultural Development (IFAD), Lawrence Berkeley National Laboratory
International Labor Organization (ILO) Rethink Robotics Co.
International Monetary Fund (IMF) US Ignite
International Organization for Migration (IOM) World Health Organization
IMFアジア太平洋地域事務所(OAP):東京  NEC
ITU(国際電気通信連合) NEC Laboratories America
JETRO NTT
JICA 富士通研究所
富士ゼロックス 日立製作所
OECD グリー株式会社
Organization for Economic Co-peration and Development (OECD) グローバルクリエーティブフォーラム視察団
The World Bank Group マイクロソフト社
UNICEF Microsoft Research Asia(MSRA)
United Nations (UN) 楽天
United Nations Development Programm(UNDP) 株式会社日本総合研究所
United Nations High Commissioner for Refugees 新日鉄住金ソリューションズ
United Nations Population Fund 富士ゼロックス
United Nations Volunteers (UNV) programme Google
World Health Organization 株式会社リクルートホールディングス
グローバルクリエーティブフォーラム視察団 ERICSSON
その他のインターンシップのある国連(UN)関係機関 LINE
外務省本省インターンシップ NTTデータ
株式会社日本総合研究所 Fraunhofer Institute for Integrated Circuits 
日本人留学生インターンシップ 豪州政府エンデバー奨学金制度-2015年度エンデバー研究フェローシップ
マイクロソフト社 株式会社カブク(※)
LINE 株式会社テンクー
NTTデータ 株式会社サイバーエージェント
Fraunhofer Institute for Integrated Circuits 株式会社ホンダ・リサーチ・インスティチュート・ジャパン
豪州政府エンデバー奨学金制度-2015年度エンデバー研究フェローシップ  エーザイボストン研究所
株式会社カブク(※) NTTデータ経営研究所
株式会社テンクー France Japan Innovation Internship 100
France Japan Innovation Internship 100 株式会社MUJIN(※) new026_01